ヘッジファンドの手数料を解説！成功報酬の仕組みや投資信託との違いは？

GAZOU

ヘッジファンドの手数料について、多くの疑問があることでしょう。

ヘッジファンドは高いリターンを実現する一方で、手数料も高いという噂が広まっていますが、これは事実でしょうか？

また、投資信託との手数料の違いについても気になりますね。

こちらの記事にお越しいただいたのは、そうした疑問に答えを求めているのかもしれませんね。

ヘッジファンドは、あらゆる市場環境で利益を追求するために多様な投資手法を駆使するファンドです。

優秀なヘッジファンドは、市場の下落期にも高いリターンを実現し、その背後には優れたファンドマネージャーがいます。

しかし、これらのファンドマネージャーを引き寄せるために、ヘッジファンドは高い手数料を設定しているのが実情です。

本記事では、ヘッジファンドの手数料の具体的な計算方法から、高い手数料設定にもかかわらず世界中の富裕層から資金が集まる理由まで、詳細に解説いたします。

ヘッジファンドの手数料はこの4つ！

ヘッジファンドの手数料は、基本的に以下の4つに分類されます。

以下では、それぞれの手数料の具体的な計算方法について詳しく説明いたします。

その1　成功報酬

ヘッジファンドの特徴の一つは、「成功報酬」という手数料体系です。

成功報酬は、ファンドの運用利益に対して課される手数料で、運用が損失を出した場合には発生しません。

手数料率はファンドによって異なり、一般的には運用利益の20%を成功報酬としているファンドが多いと言われています。

ただし、手数料には成功報酬以外にも様々な要素が含まれることがありますが、今回は成功報酬に焦点を当てます。

ほとんどのヘッジファンドは「ハイウォーターマーク（HWM）方式」と呼ばれる仕組みを採用しています。

これは、運用残高が過去の最高値を超えた場合にのみ成功報酬が適用される方法です。

これを具体例を挙げて説明しましょう。例えば、100万円を元本に運用を開始したと仮定します。

初期のHWMは100万円となります。

1期目に運用利益が50万円増えた場合、成功報酬は運用利益の20%である10万円が発生します。この成功報酬を差し引いた後の投資家の運用残高は140万円となり、HWMも140万円に更新されます。

2期目では、運用が減少して90万円となりますが、成功報酬は発生しません。

3期目では、運用利益が前期比で増えて120万円となりますが、HWMの140万円を超えていないため、成功報酬は発生しません。

4期目には、運用利益が200万円に増加し、HWMの140万円を60万円超えました。したがって、成功報酬は運用利益の20%である12万円が発生します。投資家の運用残高は成功報酬を差し引いて188万円となり、HWMも188万円に更新されます。

このように、HWM方式では基準額が水位のように上昇していくため、ハイウォーターマーク方式と呼ばれています。

この方式がなければ、3期目にも成功報酬が発生し、4期目の成功報酬も増加することになるでしょう。

HWM方式は、ヘッジファンドの運用成績が大きく変動する場合でも、投資家にとって公平な手数料体系を提供するものです。

成功報酬を過度に支払わないように設計されており、投資家にとって魅力的な要素と言えます。

その2　管理報酬

管理報酬は、運用残高に対して課される手数料で、運用成績とは無関係に発生します。

手数料率はファンドによって異なり、一般的には年率2%を管理報酬としているファンドが多いとされています。

この2%の管理報酬がどのように適用されるか、具体例を通じて説明します。

例えば、管理報酬が年率2%の場合を考えてみましょう。

投資を開始してから1年後、運用残高が150万円であれば、管理報酬は150万円×2%＝3万円が発生します。

2年後に運用残高が90万円に減少した場合、管理報酬は90万円×2%＝1.8万円が発生します。

そして、3年後に運用残高が120万円に増加した場合、管理報酬は120万円×2%＝2.4万円が発生します。

このように、運用残高が増減しようが、管理報酬は運用残高に対して一定の割合で発生するため、投資家にとっては着実に影響を及ぼします。

その3　購入手数料

購入手数料は、投資額に対してかかる手数料で、投資を開始する際に一度だけ支払う必要があります。

手数料率はファンドによって異なり、一般的には購入手数料が無料としているファンドが多いことが一般的です。

しかし、購入手数料が発生する場合もある中で、具体的な計算例を通じて説明します。

例えば、購入手数料が3%の場合を考えてみましょう。

投資額が100万円の場合、購入手数料は100万円×3%＝3万円が発生します。

また、投資額が200万円の場合、購入手数料は200万円×3%＝6万円が発生します。

その4　解約手数料

解約手数料は、解約額に対してかかる手数料で、解約時に一度だけ支払う必要があります。

手数料率はファンドによって異なり、一般的には解約手数料が無料としているファンドが多いことが一般的です。

ただし、解約手数料が設定されている場合もあり、具体的な計算例を通じて説明します。

例えば、解約手数料が5%の場合を考えてみましょう。

解約額が200万円の場合、解約手数料は200万円×5%＝10万円が発生します。

同様に、解約額が300万円の場合、解約手数料は300万円×5%＝15万円が発生します。

解約手数料を設定しているファンドでは、通常、早期解約（1年以内など）や大量解約の場合にのみ手数料が課せられるといった条件が設けられています。

これにより、短期間での投資を検討する投資家を抑制し、ファンドのポートフォリオを安定させる役割を果たしています。

解約手数料は、運用成績が悪い時期に解約が急増するのを防ぎ、ファンドの運用を円滑に維持する一つの仕組みと言えます。

ヘッジファンドと投資信託の手数料の違いは？

ヘッジファンドと投資信託は、手数料が似たようなタイミングで発生することがありますが、実際には購入時と解約時に手数料がかからない場合が多いです。

したがって、主な違いは成功報酬の有無、管理報酬、信託報酬の点でしょう。

手数料を比較してみると、ヘッジファンドの手数料は一般的に非常に高いことがわかります。

しかし、それが投資信託が優れていると断言する理由ではありません。

例えば、年間リターンが20%のヘッジファンドと5%の投資信託にそれぞれ100万円ずつ投資した場合を考えてみましょう。

ヘッジファンドの場合、1年後には元本の100万円に運用利益の20万円が加わり、成功報酬として4万円、管理報酬として2.4万円が差し引かれ、最終的には113.6万円となります。

一方、投資信託では1年後に元本の100万円に運用利益の5万円が加わり、信託報酬が数千円引かれたとしても、最終的には約105万円です。

信託報酬を無視しても、最終的な利益にはかなりの差があることがわかります。

ただし、この単純な計算が実際にどのように影響するかは、具体的な状況に依存します。したがって、投資を検討する際には、どちらに投資したいかをよく考える必要があります。

ヘッジファンドで重要なのは手数料よりも最終的な利益！

投資信託との比較を通じて、ヘッジファンドの中で本質的に重要なのは、手数料そのものではなく、手数料を差し引いた後の最終的な収益であるという点を理解いただけたかと思います。

一般的に、ヘッジファンドの手数料は管理報酬が2%、成功報酬が20%という「2：20モデル」として知られています。

ただし、近年ではこのモデルが変遷しているとの意見も広まっています。

実際、ヘッジファンドの成功報酬の平均値は、2002年には17%でしたが、2019年には14%に低下しました。

それにもかかわらず、2019年時点で、全体の43%のファンドが成功報酬を20%以上に設定しているという状況です。

私の個人的な見解では、ヘッジファンド市場において、優れたファンドとそうでないファンドの間で二極化が進行している可能性が高いと思っています。

その背後にある理由は、優れたヘッジファンドが手数料を大幅に引き上げていることです。

最近では、世界有数のヘッジファンドである「DEショー」が、管理報酬と成功報酬をそれぞれ3%と30%に引き上げた事例がありました。

優れたヘッジファンドが手数料を引き上げても、投資家にとって最終的な収益が最優先事項であるため、それに従って資金が集まっていると言えるでしょう。

ヘッジファンドの手数料のまとめ

ヘッジファンドの手数料には、成功報酬、管理報酬、購入手数料、解約手数料の種類が存在します。

一般的には、管理報酬が2%、成功報酬が20%で構成される「2：20モデル」として知られていますが、近年ではこの概念にも大きな変化が見られます。

資金調達に苦しむファンドは、手数料を引き下げる傾向にありますが、一方で優れたヘッジファンドは手数料を引き上げているケースも増えています。

この現象の背後には、投資家にとって最も重要なのは手数料ではなく、最終的な利益であるという認識が存在します。

要するに、優秀なヘッジファンドが手数料を引き上げても、投資家はそのファンドに資金を提供し続ける理由は、手数料よりも最終的な利益が優先されるからなのです。